サブプライム問題がニュースや新聞で報じられた当初は、日本の金融機関はサブプライムに関連する資産の持ち分が少ないのでそれほど影響はないといわれていました。

しかしながら、世界金融危機が進行し、アメリカの証券会社リーマン・ブラザーズが破綻したことをきっかけに、日本を含む世界中の株式市場で株価の暴落が起きてしまいました。

日本の金融機関は、大量の株式を保有していますから、持ち株が値下がりすれば、当然資産が損なわれることになります。

このように、もともとはサブプライムローン問題に縁遠かった日本の金融機関にも、じわじわと影響が忍び寄ってきたのです。

さらに、金融危機の影響は実体経済にも及び、先進各国の景気が悪化しただけでなく、新興国の成長も鈍ってしまいました。

これにより、日本の輸出は不振に陥り、2002年から続いていた戦後最長の景気拡大が最終的には止まってしまったのです。

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